事業用の新たな拠点を選ぶとき、バーチャルオフィスとレンタルオフィスのどちらが適しているか迷うことがあるかと思います。
両者の大きな違いは、バーチャルオフィスが住所などの拠点機能を利用するサービスであるのに対し、レンタルオフィスは実際に仕事をするスペースを利用するサービスであることです。
ここでは、両者の違いを料金や用途から比較し、それぞれに向いているケースや選び方を紹介します。
バーチャルオフィスとは？住所や郵便受取を中心に使う拠点サービス
大まかに、バーチャルオフィスは、事業用住所や郵便物の受け取りなど、事業に必要な拠点機能を利用するサービスです。
仕事は自宅などで行いながら、事業用の住所を別に持つことができるというのが、1番の魅力です。サービスによっては、法人登記や会議室の利用などにも対応する場合もあります。
常設の仕事場を必要としない個人事業主や小規模事業者などに人気が高いです。
レンタルオフィスとは？実際に作業する場所を借りるオフィス形態
レンタルオフィスは、専用デスクや個室など、実際に仕事をするスペースを利用できるサービスです。
デスクや椅子、インターネット環境などが用意されている施設も多く、自社で設備を一から準備する負担を抑えらのもポイントです。
スタッフが出社する必要がある事業や、日常的に仕事をするスペースが必要な事業などに適しています。
バーチャルオフィスとレンタルオフィスの違いは「使う目的」にある
両者の大きな違いは、**「拠点機能を使うのか」「仕事をする場所を使うのか」**という点です。
バーチャルオフィスは、事業用住所や郵便物の受け取りなどを目的として利用するケースが多く、仕事をする場所を選ばないユーザーにピッタリのサービスです。
一方、レンタルオフィスは、実際に出社して仕事をするためのスペースです。スタッフが集まって仕事をしたり、クライアントとの打ち合わせに利用したりできます。
そのため、普段どこで仕事をするのかが、両者を選ぶ際の大きな判断基準になります。
料金面ではバーチャルオフィスの方が固定費を抑えやすい
一般的には、専用の仕事場を持たないバーチャルオフィスのほうが、レンタルオフィスより固定費を抑えやすくなります。
レンタルオフィスは、個室やデスク、設備などを利用するため、立地やスペースの広さ、設備内容によって料金が変わります。
ただし、料金だけで比較するのではなく、仕事をするスペースが必要かどうかを含めて判断することが大切です。
バーチャルオフィスが向いているケース
自宅や外出先などで仕事ができ、専用のオフィスを必要としない事業に向いています。
パソコンとインターネット環境を中心に業務を行える仕事であれば、住所や郵便対応などの拠点機能だけで対応できる場合があります。
また、地方を主な活動拠点としながら、東京に事業用の住所や窓口を持ちたいユーザーにもニーズがあります。
レンタルオフィスが向いているケース
常勤スタッフが必要だったり、日常的に作業スペースを必要とする事業には、レンタルオフィスが向いています。
少人数のチームで仕事をする場合や、クライアントとの対面での打ち合わせが多い場合なども、実際に利用できる仕事場があると便利です。
事業の成長によってスタッフや出社日数が増えた場合に、バーチャルオフィスからレンタルオフィスへ移行する方法もあります。
「住所だけ」ではなく、必要な時に使える拠点かを確認する
バーチャルオフィスでも、施設によっては会議室やラウンジなどを利用できます。
普段は自宅などで仕事をしていても、商談や来客のときだけ実際のスペースを利用できれば、専用オフィスを持たずに対面での業務にも対応しやすくなります。
来客や打ち合わせを想定している場合は、会議室など必要な機能が利用できるか確認しておきましょう。
バーチャルオフィスとレンタルオフィスを比較する際の選び方
どちらを選ぶか迷った場合は、現在の仕事に必要な機能から判断します。
1. 毎日使う作業スペースが必要か
日常的に出社して仕事をする場所が必要なら、レンタルオフィスが適しています。
自宅などに仕事場があり、事業用の拠点機能だけが必要なら、バーチャルオフィスを検討できます。
2. 法人登記や住所利用が主目的か
事業用住所や法人登記、郵便物の受け取りなどが主な目的であれば、バーチャルオフィスが選択肢になります。
3. 来客対応の頻度はどれくらいか
来客が多い場合は、専用スペースや受付などを利用できるレンタルオフィスが便利です。
来客が少ない場合は、必要なときだけ会議室を利用できるバーチャルオフィスでも対応できる場合があります。
4. 月額コストをどこまで抑えたいか
固定費を抑えることを優先する場合は、必要な機能だけを利用できるバーチャルオフィスを検討できます。
ただし、別途仕事場を確保する必要がある場合は、その費用も含めて比較する必要があります。
5. 将来の拠点拡張を考えているか
現在は住所だけで十分でも、事業の成長によって専用の仕事場が必要になることがあります。
将来的なスタッフの増加や働き方の変化も考えて選ぶとよいでしょう。
よくある質問
Q.バーチャルオフィスでも法人登記はできますか？
A.法人登記に対応しているバーチャルオフィスがあります。ただし、サービスやプラン、事業内容によって条件が異なるため、契約前の確認が必要です。
Q.バーチャルオフィスとレンタルオフィスは併用できますか？
A.それぞれ別のサービスを契約して利用することは可能です。また、バーチャルオフィスの中にも、会議室や作業スペースを必要なときだけ利用できるサービスがあります。
Q.来客対応がある場合はレンタルオフィスの方がよいですか？
A.来客が頻繁にある場合は、レンタルオフィスが適していることがあります。
来客が少ない場合は、会議室や受付などを利用できるバーチャルオフィスで対応できる場合もあります。
Q.地方企業が東京拠点として使うならどちらがよいですか？
A.東京都内で日常的に仕事をする必要がなければ、都内のバーチャルオフィスを活用するのもおすすめです。
もしスタッフが東京に常駐するなど、日常的な仕事場が必要であればレンタルオフィスが適しています。
まとめ
バーチャルオフィスとレンタルオフィスの大きな違いは、実際に仕事をするスペースを必要とするかどうかです。
バーチャルオフィスは住所や郵便対応などの拠点機能を中心に利用し、レンタルオフィスは実際に仕事をするデスクや個室を利用します。
そのため、料金だけで比較するのではなく、普段どこで仕事をするのか、スタッフが出社するのか、来客がどの程度あるのかを基準に選ぶことが重要です。
港区・周辺地区で事業用の拠点を検討している方へ
十番オフィスでは、事業用住所の利用に加えて、打ち合わせや来客などを想定したサービスも提供しています。
バーチャルオフィスとレンタルオフィスのどちらが自分の事業に適しているか迷っている方は、現在の働き方や必要な機能に合わせてご相談ください。
