バーチャルオフィスを選ぶ際、月額料金がいくらかかるかは気になるところです。
バーチャルオフィスは、住所だけを利用する低価格なプランから、郵便転送、法人登記、電話対応、会議室などを利用できるオプションプランなど、利用するサービスによって料金も変化します。
そのため、単純に月額料金だけを比較するのではなく、必要な機能を含めた総額で判断することがとても重要となります。
そこで、バーチャルオフィスの料金帯や価格差が生まれる理由、契約前に確認しておきたいポイントを改めてご紹介します。
バーチャルオフィスの料金相場は月額数千円からが目安
バーチャルオフィスの料金は、サービス内容によって数百円から数万円台まで、料金差に大きな幅があります。
例えば、住所利用を中心とした低価格プランが、月額1,000円前後から利用可能だったり、法人登記や郵便物の受け取り・転送を含めたお得なパッケージプランを、低価格で利用できるケースもあります。
ちなみに、電話番号レンタルや会議室、ラウンジなどを利用できるサービスでは、月額1万円台から2万円台以上になることもあります。
重要なのは各社の平均的な価格だけを見るのではなく、料金に何が含まれているかをしっかり把握することが重要です。
料金が変わる理由は、立地・機能・運営体制にある
先述の通り、バーチャルオフィスの料金は、主に住所、サービス内容、設備などによって変化します。
同じ住所利用でも、法人登記や郵便転送が含まれているか、会議室や電話対応を利用できるかによって料金は異なります。
また、麻布十番・六本木・広尾などの人気都心エリアでは、立地を重視して選ぶ場合もあります。
似たような利用料金で悩む際は、次のような機能を確認すると分かりやすくなります。
- 法人登記
- 郵便物の受け取り・転送
- 郵便到着通知
- 会議室やラウンジ
- 来客対応
- 電話対応
- サポート体制
同じ月額料金でも、含まれるサービスによって実際の使い勝手は大きく変わります。
安いバーチャルオフィスを選ぶときの注意点
月額の基本料金が、数百円から打ち出しているバーチャルオフィスがいくつか存在します。とにかく住所利用など最低限の機能だけでよければ、そういった低価格プランでも、アナタの事業に役立つケースもあります。
しかしながら、安く表示された料金だけを見て契約すると、後々必要になってくるサービスが別料金になっていることに気づき、あれこれとオプションを付けた結果…予想以上の月額料金になる場合もあります。
後から困らないために、まず確認したいのは次の点です。
- 法人登記に対応しているか
- 郵便物を受け取れるか
- 郵便転送費が別途必要か
- 会議室を利用できるか
- 初期費用や追加料金があるか
- 契約期間や解約条件はどうなっているか
月額料金が安くても、追加サービスを利用することで総額が高くなる場合があるので、しっかりと見極めましょう。
高めの料金プランを選ぶメリット
料金が高いプランには、住所利用以外のサービスが含まれている場合があります。
例えば、会議室、ラウンジ、電話対応、来客対応などが利用できれば、クライアントとの商談がある事業でも使いやすくなります。
都心の立地を重視する場合や、実際の打ち合わせ場所として利用したい場合も、料金だけでなく設備やサービス内容を含めて比較する必要があります。
自分の事業で実際に使うサービスが、料金内にどれだけ含まれているかが、重要なポイントとなります。
初期費用と追加料金も含めて比較する
バーチャルオフィスの費用は、設定されている月額料金だけではありません。
サービスによっては入会金や事務手数料が必要になるほか、郵便転送や会議室などが別料金になっていることがあります。
基本料金に含まれる内容
住所利用だけなのか、法人登記や郵便物の受け取りまで含まれているのかなどを確認します。
郵便物の転送頻度と費用
月1回、隔週、週1回など、転送頻度はサービスによって異なります。郵送料が月額料金に含まれているかも確認しましょう。
会議室やラウンジの料金
対面での打ち合わせを予定している場合は、利用料金、予約方法、利用時間などを確認します。
法人登記の可否
法人登記を予定している場合は、利用する住所と契約プランが登記に対応しているか確認が必要です。
契約期間と解約条件
最低契約期間、自動更新、解約方法なども契約前に確認しておきましょう。
「住所だけ」ではなく、実際に使える拠点かを確認する
住所以外の機能が必要になる可能性がある場合は、実際の拠点としてどこまで利用できるかも確認しておきましょう。
例えば、取引先との打ち合わせがあるなら会議室、郵便物を頻繁に受け取るなら受取・転送方法が重要になります。
十番オフィスを検討する場合も、月額料金だけではなく、必要なサービスを含めた利用方法と費用を確認することが大切です。
バーチャルオフィスの料金で失敗しないための比較ポイント
料金を比較するときは、まず自分の事業に必要な機能を整理します。
- 住所利用だけでよいか
- 法人登記をするか
- 郵便物をどの程度受け取るか
- 会議室を利用するか
- 来客対応が必要か
- 立地を重視するか
そのうえで、月額基本料金＋実際に利用するオプション料金で比較することが重要です。
使わない機能が多いプランを選ぶ必要はありません。一方、安いプランに必要なオプションを追加した結果、上位プランより高くならないかも確認しておきましょう。
FAQ
Q.法人登記に使う場合、料金は高くなりますか？
A.サービスによって異なります。法人登記を基本料金に含むサービスもあれば、プランによって登記の可否や料金が異なる場合もあります。
Q.郵便物の受取や転送には追加料金がかかりますか？
A.サービスによって異なります。月額料金に含まれている場合と、郵送料などが別途必要になる場合があります。
Q.会議室を使えるバーチャルオフィスはありますか？
A.会議室やラウンジを利用できるバーチャルオフィスがあります。料金、予約方法、利用可能時間などを確認しておきましょう。
まとめ
バーチャルオフィスの料金は、低価格な住所利用プランから、会議室や電話対応などを含むプランまで大きな幅があります。
そのため、「相場より安いか」だけで判断するのではなく、自分が必要とする機能を含めた総額で比較することが重要です。
法人登記、郵便対応、会議室など、実際に利用するサービスを整理したうえで、無駄のないプランを選びましょう。
バーチャルオフィスの料金や利用方法を相談したい方へ
十番オフィスでは、法人登記や住所利用だけでなく、実際の打ち合わせや来客対応も視野に入れた拠点利用を相談できます。
麻布十番・六本木周辺で、無理のない費用感と実務に合ったバーチャルオフィスを検討している方は、利用目的に合わせてご相談ください。
