バーチャルオフィスを検討している人の中には、「実際に利用できる拠点があるサービス」と「住所利用を中心としたサービス」の違いが分かりにくいと感じる方もいるでしょう。
どちらも事業用住所を利用できる点は共通していますが、実際に使えるスペースの有無や、対応できる利用シーンには違いがあります。
自分の事業にどこまでの機能が必要なのかを考えながら比較することが大切です。
バーチャルオフィスの2つのタイプ「住所貸し型」と「実店舗型」
バーチャルオフィスにはさまざまなサービスがありますが、ここでは分かりやすく「住所貸し型」と「実店舗型」の2つに分けて考えてみます。
住所貸し型
住所の利用を中心としたシンプルなタイプです。
実際に利用できるオフィススペースを設けていないサービスもあり、基本的には仕事をする場所とは別に事業用住所を持ちたい場合に向いています。
サービス内容を絞っている分、比較的低価格で利用できる場合があることも特徴です。
実店舗型バーチャルオフィス
住所を利用できるだけでなく、実際の拠点があり、必要に応じて会議室などを利用できるタイプです。
サービスによっては受付や来客対応などに対応している場合もあります。
普段は別の場所で仕事をしながら、必要なときだけ打ち合わせなどで拠点を利用したい場合に選択肢となります。
実店舗型バーチャルオフィスが持つ4つの特徴
実店舗型バーチャルオフィスの特徴は、住所だけではなく、実際の利用を想定した機能が用意されていることです。
実際に利用できる拠点がある
住所として記載されている場所に、実際の施設が存在します。
所在地を確認したり、必要に応じて現地を利用したりできることが、住所利用を中心としたサービスとの違いです。
会議室などを利用できる
サービスによっては、会議室や打ち合わせスペースなどが用意されています。
自社で専用の会議室を持たなくても、必要なときだけ利用できます。
来客に対応できる場合がある
受付などが設けられている拠点では、来客への対応が可能な場合があります。
ただし、対応範囲はサービスによって異なるため、利用前の確認が必要です。
住所と実際の利用場所をまとめられる
会社住所として利用している拠点で打ち合わせなどができれば、住所利用と対面での活動を同じ場所にまとめることができます。
実店舗型を選ぶ大きな特徴のひとつとなります。
ビジネスモデルに合わせた最適なオフィス形態の選び方
住所貸し型と実店舗型のどちらが適しているかは、事業の進め方によって変わります。
例えば、業務がオンラインで完結し、取引先と対面する機会もほとんどない場合は、住所利用を中心としたサービスでも十分なことがあります。
一方、
- クライアントとの打ち合わせがある
- 対面での商談を行うことがある
- 必要なときだけ会議室を使いたい
- 来客に対応できる場所が必要
といった場合は、実店舗型の方が利用しやすいでしょう。
重要なのは、「実店舗型の方が優れている」と考えるのではなく、自分の事業で実際に使う機能があるかどうかで判断することです。
利用しない設備やサービスが多ければ、その分の費用が無駄になる可能性もあります。
反対に、住所だけで契約した後に頻繁な打ち合わせ場所が必要になれば、別途スペースを確保する必要が出てきます。
現在の事業だけではなく、近い将来にどのような使い方をする可能性があるのかまで考えて比較するとよいでしょう。
将来の事業拡大を見据えたオフィスの役割
起業時には住所だけで十分でも、事業を続ける中で必要な機能が変わることがあります。
例えば、当初はオンラインだけで対応していた会社でも、取引先との打ち合わせや採用面談など、対面で利用できる場所が必要になることがあります。
反対に、将来的にも対面対応を予定していないのであれば、実店舗型の機能を必要としない場合もあります。
そのため、サービスを選ぶときは「機能が多い方がよい」のではなく、今後必要になりそうな機能まで含めて、自社に合ったサービスを選ぶことがポイントです。
住所貸し型から始めるのか、最初から実店舗型を選ぶのか。
事業の進め方と実際の利用場面を想定して判断しましょう。
よくある質問
Q. 実店舗型バーチャルオフィスとは何ですか？
A. 実際に利用できる拠点を持つバーチャルオフィスです。会議室や共有スペースなどが用意されている場合が多く、来客対応にも利用できます。
Q. 住所貸し型との大きな違いは何ですか？
A. 実際の拠点を利用できるかどうかが大きな違いになります。住所貸し型は住所利用が中心のサービスです 。
Q. 起業する場合はどちらを選ぶべきですか？
A. 事業内容によって異なります。対面の打ち合わせが多い事業では、実店舗型の方が使いやすい場合があります。
まとめ
住所貸し型と実店舗型バーチャルオフィスの大きな違いは、住所を利用することが中心なのか、実際の拠点も利用できるのかという点です。
オンライン中心で対面対応がほとんどなければ、住所利用を中心としたサービスで十分な場合があります。
一方、会議室や来客対応など、実際に使える場所が必要であれば、実店舗型が選択肢になります。
大切なのは、設備やサービスの多さだけで判断しないことです。
現在の事業内容と今後想定される利用場面を整理し、必要な機能と料金のバランスを比較しながら、自社に合った拠点を選びましょう。
